「株はいくらから始められるのか」。この問いに対する結論は、取引方法しだいで大きく変わります。証券会社の1株取引（単元未満株）なら数百円から、東証の標準的な100株単位（単元株）を買うなら数万円〜数十万円が相場。投資信託やETFを使えば、100円〜数千円でも株式市場への投資が可能です。

とはいえ、最低金額だけを見て決めると「思ったより買えない」「手数料が割高だった」というギャップが起きがち。この記事では、始めやすい金額の目安、注意点、NISAの活用、リアルな初期費用の内訳まで、はじめてでも判断しやすい順序で整理します。

先にざっくりまとめると、1株取引なら「株価そのものの価格＋小さな取引コスト」でOK。100株単位で買うなら「株価×100＋余力（数％）」が目安。投資信託は100円〜の積立で十分にスタートできます。

最短ルート：1株（単元未満株）なら数百円〜数千円から

もっとも少額で個別株を始めるなら、証券会社が提供する単元未満株（1株取引）が現実的です。銘柄の株価が800円なら約800円、3,000円なら約3,000円から購入が可能。いきなり大金を用意せず、相場に触れながら学びたい人に向きます。

1株取引の仕組みと留意点

多くの1株サービス（例：S株、ワン株、プチ株、かぶミニ等）は、通常の板取引とは異なる約定方式を採用しています。たとえば、注文が市場の特定タイミングでまとめて執行される、あるいは提示スプレッド（売買価格の差）にコストが内包されるなど、手数料0円でも実質的な取引コストが発生する形態が一般的です。

また、1株だと株主優待の条件（多くは100株以上）に届かないケースが多く、議決権が付かないこともあります。一方で、配当は持ち株数に応じて受け取ることができます。値動きの練習や、配当の感触を掴むには十分です。

いくら用意すればいい？

1株取引の初期資金は「銘柄の株価＋数％の余力」を基本にしましょう。例えば株価1,200円の銘柄を買うなら1,300〜1,500円程度を用意。連日微妙に価格が動くうえ、コストや端数処理、翌営業日繰り越しなどもあるため、ほんの少しのバッファが安心です。

王道の単元株（100株）：数万円〜数十万円が目安

東京証券取引所の多くの銘柄は100株が売買単位（単元株）です。最低購入額は「株価×100」で計算できます。たとえば株価800円なら80,000円、1,500円なら150,000円、3,500円なら350,000円が目安。いわゆる「値がさ株」だと、最低でも数百万円が必要なこともあります。

単元株のメリット

単元株は板に直接指値・成行で参加でき、約定のコントロール性が高いのが利点です。流動性が高い銘柄なら出入りしやすく、株主優待・議決権も（条件を満たせば）享受できます。長期保有のインカム狙いでも、短期の売買でも、選択肢が広いのが強みです。

必要資金の考え方

実務上は「株価×100」に加え、価格変動に備えた余力（数％）も確保しましょう。多くのネット証券では国内株の現物手数料が低廉化・無料化の傾向にありますが、貸株・信用金利・名義書換料など別のコストが関わる局面もあります。最初は「購入額＋1〜3％」程度の余力を置くと、想定外の値動きでも慌てにくくなります。

NISAと投資信託・ETF：100円〜でも『株式投資』は始められる

個別株にこだわらなければ、投資信託（特に株式インデックス連動のファンド）を使うと、100円〜の少額で市場全体に分散投資できます。新NISAを活用すれば、運用益が非課税になるメリットも。まずは積立で市場の体温に慣れ、後から個別株に広げる人も多い流れです。

ETFという選択肢

ETFは株式と同様に市場で売買できる投資信託です。1口単位で購入でき、銘柄によっては数千円〜数万円から。配当相当額（分配金）を受け取りつつ、指数に連動した値動きが狙えます。個別株よりも分散が効きやすく、単元株に届かない資金でも「株式市場に参加する」実感が得られます。

米国株や海外ETFは？

多くの証券会社で米国株は1株から購入可能で、数十ドル前後からスタートできます。近年は小口・端株に対応するサービスも増え、さらに少額化が進みました。ただし為替手数料や時間外のスプレッドなど、国内株とは異なるコストが加わる点に注意。円安・円高の影響も受けます。

リアルな初期費用の内訳とモデルケース

「最低いくら」で買えるかに加え、「実際いくら用意すべきか」を分解すると、資金設計がクリアになります。最初の数カ月は学習コスト（検証や失敗の許容量）も含めた余裕を持つのがコツです。

初期費用の内訳

• 購入資金：個別株なら株価×株数。1株取引なら株価そのもの、単元株なら株価×100が基本。
• 売買コスト：手数料無料化が進む一方、スプレッド・価格調整等の実質コストはゼロではありません。海外株は為替手数料も。
• 余力バッファ：突発的な値動きや発注ミス、受渡日のズレに備え1〜5％程度を推奨。
• 管理コスト：投資信託の信託報酬、貸株・信用取引の金利など。選ぶ商品・手法によって変動。
• 税制：NISAなら運用益が非課税。課税口座は原則として売却益・配当等に課税されます。

いくらから始める？現実的なモデルケース

目安は人それぞれですが、はじめての方向けに「体験の質」が確保できる最低ラインを具体化してみます。なお、以下は一例であり、相場環境や選ぶ銘柄により必要額は上下します。

ケースA：3,000〜5,000円（1株でまず触れる）

株価1,000〜3,000円台の銘柄を1株だけ買い、注文・受渡・配当の流れを実地で学ぶ段階。金額は小さいですが、損益が自分事になることで吸収が早くなります。1株サービス特有のコストと約定タイミングを体感しましょう。

ケースB：10,000〜30,000円（1株×複数銘柄で比較学習）

1〜3万円あれば、業種や値動きの異なる銘柄を1株ずつ複数保有し、ニュースや決算のインパクトを比較できます。分散の基礎も身につき、日々のボラティリティに慣れるのに十分なボリュームです。

ケースC：100,000円（単元株に近づくステップ）

10万円前後なら、単元株が10万円台の比較的低位の銘柄を狙うか、1株投資とETFを組み合わせて「1つは腰を据えて保有、もう1つは売買で学ぶ」といった設計が可能。新NISAの非課税メリットを活かしやすい水準です。

ケースD：300,000円（標準的な単元株に手が届く）

30万円規模なら、株価2,000〜3,000円台の銘柄の単元株に現実味が出ます。優待や配当を含めた「株主体験」を一通り味わえる金額帯。余力を確保しつつ、相場の下振れでも狼狽しない設計を心がけましょう。

ケースE：1,000,000円（分散と継続の基盤）

100万円規模になると、個別株の単元保有を2〜4銘柄、ETFや投信を交えた分散、さらには積立とスポット買いの併用など、選択肢が一気に広がります。資金管理・ルール運用の重要性がより高まるフェーズです。

よくあるつまずきと回避策

• コストの見落とし：手数料0円でも、スプレッドや為替コストは残ります。発注前に「約定単価の想定」を必ず確認。
• 全力買い：余力がないと、下げ相場で身動きが取れません。最低でも1〜3％の現金バッファを維持。
• 情報過多：最初は銘柄を絞り、売買ルールを明文化。日誌（売買記録）で振り返ると改善が早い。
• 優待だけで選ぶ：優待条件は100株以上が主流。総合利回りと企業の継続力をあわせてチェック。

まとめ：無理のない額で始めて、続けられる形を作る

株は、1株取引なら数百円から、単元株なら数万円〜と、思った以上に小さく始められます。投資信託やETFを使えば100円からでも十分。「これなら続けられそう」と感じる金額から始めて、少しずつ経験を重ねるのがいちばんの近道です。

最初は、買いたい銘柄の価格に、小さな余力を足した金額を用意するだけで十分。慣れてきたら、単元株や分散、NISAの活用を広げていきましょう。大事なのは、無理せず、流れを自分の目で確かめること。最初の一歩が小さくても、学びは大きく積み上がります。