EPS（1株当たり純利益）とは？

EPSの基本的な定義と意味

EPSは「Earnings Per Share」の略で、日本語では「1株当たり純利益」を指します。企業がある期間に稼いだ当期純利益を、同期間の平均的な発行済株式数（自己株式を除く加重平均）で割って算出し、1株がどれだけの利益を生んだかを示す収益力の指標です。投資家が企業価値や経営効率を比較・評価する際の基本指標として広く使われます。

Earnings Per Shareの由来と役割

「Earnings（利益）」を「Per Share（1株あたり）」に配分するという意味から名付けられ、株主に帰属する利益の度合いを端的に表します。時系列や同業他社との比較がしやすく、成長性や収益性の把握、投資妙味の見極めに役立ちます。

初心者が理解すべきEPSの重要性

EPSは企業の「稼ぐ力」をシンプルに確認できるため、初学者にとっても扱いやすい指標です。単体の数値だけでなく、推移や比較で判断精度が高まります。

• 同業他社・業界平均との比較で強みや割安感を把握
• 複数期の推移から成長トレンドや安定性を確認
• 配当余力や株主還元力の目安として活用

EPSの計算方法と具体例

基本計算式

EPS ＝ 当期純利益 ÷ 発行済株式数（期間の加重平均）

• 当期純利益は最終利益を指します。
• 発行済株式数は自己株式を除く加重平均株式数を用いるのが一般的です。
• 新株予約権や転換社債など潜在株式の影響を考慮した「希薄化後EPS」を併記する場合があります。

計算例

例1：当期純利益が3,600万円、発行済株式数が3万株の場合、EPS＝3,600万円 ÷ 3万株＝1,200円

例2：当期純利益が2,200万円、発行済株式数が2万株の場合、EPS＝2,200万円 ÷ 2万株＝1,100円

発行済株式数と当期純利益の関係

EPSは分子（当期純利益）と分母（発行済株式数）の双方に影響されます。利益が増えればEPSは上昇し、株式数が増えれば希薄化により低下します。

• 自社株買い：株式数が減り、EPSが上昇しやすい
• 新株発行・株式報酬：株式数が増え、EPSは低下しやすい
• 株式分割：株数増加でEPSは機械的に低下する一方、理論上は株価も分割比率で調整されるため、実質的な価値は不変

EPSの変動要因とは？

企業の利益の増減がEPSに与える影響

新製品のヒットやコスト削減、価格改定などで利益が伸びるとEPSは改善します。逆に景気後退や競争激化、原材料高騰などで利益が圧迫されるとEPSは低下します。

発行済株式数の増減とEPSの関係

自社株買いは分母を減らしEPSを押し上げ、新株発行は分母を増やしEPSを押し下げます。企業の資本政策（増資・買い戻し・ストックオプション）もあわせて確認しましょう。

景気や業界動向とEPS変動の関係

マクロ環境や業界特性も影響します。景気拡張局面ではEPSが改善しやすく、不況期は低下しやすい。資源価格や金利、為替などの外部要因にも注意が必要です。

EPSを使った株式投資判断のポイント

EPSが高い企業と収益性の関係

一般にEPSが高い企業は収益性が高く、株主還元余力も大きい傾向があります。ただし絶対値だけでなく、同業他社や業界平均との比較、継続性（持続的に伸びているか）を重視しましょう。

株価とEPSの連動性：PERとの関係

PER（株価収益率）は株価 ÷ EPSで算出され、割安・割高の目安になります。EPSが高いほどPERは低くなりやすく、割安感が出ます。なお、EPSがマイナス（赤字）の場合はPERは参考になりません。高成長企業は将来のEPS拡大を織り込んで高PERが正当化されるケースもあります。

EPSを投資戦略に取り入れる方法

• 複数期のEPS推移（安定・加速・減速）を把握する
• 予想EPS（コンセンサス）と実績の差異をチェックする
• PER・ROE・営業キャッシュフローなど他指標と併用して総合判断する

EPS活用時の注意点やリスク

• 一時的な特別利益・損失、会計方針の変更でEPSが歪むことがあるため、背景を確認する
• 増資・自社株買い・株式分割・ストックオプションなど資本政策の影響を追う
• 赤字企業はEPSがマイナスとなり、PERが機能しないため別指標の比重を高める
• 景気敏感度や為替・資源価格など外部要因の影響を考慮する
• EPSだけに依存せず、収益の質（営業利益・キャッシュフロー・ROE）も確認する

EPSは「企業がどれだけ効率よく稼いでいるか」を捉える基礎指標です。定義と計算の要点、変動要因、PERとの関係を押さえ、他の指標と組み合わせて総合的に判断することで、より精度の高い投資判断につながります。